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トランプ大統領が、現地時間2026年3月11日に開かれた主要7カ国首脳によるオンライン協議で、イランは「降伏間近」だと語っていたことが分かった。米ニュースサイトのアクシオスが13日、会合内容の説明を受けた複数のG7関係者の話として報じた。中東情勢の緊迫が続くなか、首脳間の温度差も浮かび上がった。
会合で強気認識
報道によると、トランプ氏はイランへの軍事作戦の成果を誇示しつつ、戦争終結は近いとの見方を示した。一方で、降伏を宣言できる指導部がテヘランに残っていない趣旨の発言もあったとされ、現状認識には揺れもにじむ。ホワイトハウスはアクシオスの取材にコメントを控えた。
トランプ氏は11日公開の別のアクシオス記事でも、イラン国内では「標的がほとんど残っていない」と述べ、戦闘は近く終わるとの見通しを示していた。ただ、今回のオンライン協議では参加者の受け止めが割れ、早期収束を望んでいるのか、なお継戦を志向しているのか判然としなかったという。
ホルムズ懸念拡大
アクシオスによると、他のG7首脳は戦闘の早期終結とホルムズ海峡の安全確保を求めた。海上輸送の混乱を巡っては、AP通信が原油価格の指標が1バレル100ドルを超えたと報じており、イランの新たな最高指導者も抗戦継続の姿勢を示した。軍事衝突がエネルギー市場と世界経済に及ぼす打撃への警戒は強まっている。
今回の報道は、トランプ氏が公の場だけでなく同盟国との協議でも強気の見通しを示していたことを裏付ける。ただ、戦況の読みと終結時期を巡る認識はなお定まっていない。G7内では軍事面の出口に加え、海上輸送の安定をどう回復するかが次の焦点になりそうだ。
