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中東の海上輸送の要衝ホルムズ海峡を巡る米イランの対立が、エネルギー施設への直接攻撃を示唆する段階に入った。AP通信や米ニュースサイトアクシオスによると、トランプ大統領は現地時間2026年3月21日夜（日本時間22日）、イランが48時間以内に海峡を脅威なく全面開放しなければ、同国の発電所を攻撃すると警告した。
トランプ氏、自身SNSで最後通告 大規模発電所への攻撃示唆
投稿では、海峡が完全に再開されない場合、米国はイラン国内の複数の発電所を標的にし、まず最大級の施設から打撃を加える考えを示した。ホルムズ海峡はペルシャ湾と外洋を結ぶ戦略水路で、原油や液化天然ガスの輸送に直結するため、軍事的な威嚇がそのままエネルギー市場の不安につながりやすい。
アクシオスによると、トランプ氏はここ数週間、海峡の通航確保を巡って軍事圧力を強めてきた。今回の発言は、海峡の通行妨害をやめさせる狙いを前面に出したものだが、標的を発電網に広げたことで、海上封鎖の問題がインフラ全面戦に拡大する懸念も強まった。
イラン側、全面閉鎖と報復示唆 周辺の供給不安拡大
AP通信は、イラン側が米国の攻撃が実行されれば海峡を完全に閉鎖し、米国やイスラエルに関連するエネルギー資産や重要インフラを狙う構えを示したと伝えた。海峡の通航問題は、単なる航路の安全確保にとどまらず、湾岸諸国の輸出や世界の燃料価格を左右する危機として受け止められている。
48時間の期限は近く到来する。実際に通航の制限が緩和されるのか、それとも発電施設への攻撃と報復の応酬に進むのかで、今回の局面は大きく分かれる見通しである。米国が海峡の自由航行を確保できなければ、軍事目標は海上から陸上インフラへさらに広がる可能性が高まった。
