研究チームが脳幹の“オフスイッチ”を発見、慢性痛の治療に道筋
2025年10月8日公表の研究が、脳幹に慢性痛を抑える“オフスイッチ”を発見。鋭い急性痛と異なり治りにくい慢性痛で脳が自らブレーキを掛ける仕組みを示し、生活の質を奪う長引く痛みに対する神経科学的理解と新たな治療法・臨床応用の設計図を提示した。
今読むべき新着記事をまとめてご紹介します。
2025年10月8日公表の研究が、脳幹に慢性痛を抑える“オフスイッチ”を発見。鋭い急性痛と異なり治りにくい慢性痛で脳が自らブレーキを掛ける仕組みを示し、生活の質を奪う長引く痛みに対する神経科学的理解と新たな治療法・臨床応用の設計図を提示した。
Discordはカスタマーサポート委託先での不正アクセスにより約7万人分の個人情報流出の可能性を公表。年齢確認で提出された身分証画像が含まれる恐れがあり、第三者からの攻撃と金銭要求を受けた対応の経緯が明らかになりつつある。現在、調査と通知対応を進めている。
ホワイトハウスでの記者団に、トランプ氏がモディ首相からロシア産原油の購入停止を約束されたと表明。ロシアの戦費を削ぐ狙いを示した一方、即時ではなく「時間がかかる」との含みもあり、主要買い手の動きがウクライナ戦争の力学を左右する可能性が浮上した。
リコーが金融業務特化の700億パラメータ級日本語LLMを発表。金融文書で語彙と推論を磨き、国内ベンチでGPT‑5相当を主張。生成AIを社内に閉じて使いたい金融現場へ、オンプレミス運用可能な私有型選択肢が示され、セキュリティ重視の金融機関の導入検討に影響しそうだ。
首都アンタナナリヴォ中心部で若者の抗議が続き、旗がはためく中、14日に軍の一部が権力掌握を主張。大統領不在や政権の正統性を巡る懸念が広がり、アフリカ連合は憲法秩序の尊重と対話で情勢沈静化を呼びかけている。治安影響や国際対応が注目され、街は次の一手を探る緊張が続く。
イスラエル国防軍は2025年10月14日、ガザのハマスから人質4人の遺体が返還されたと発表。身元は計7人中6人、その後別の4人中3人が特定されたが1体は不一致。人道支援や交渉の圧力が強まる中、停戦合意の行方が一層注目される。国際社会の対応も注視される。
ワシントン条約CITES事務局が欧州連合提案でニホンウナギを含むウナギ属の国際取引規制を採択勧告。年末の締約国会議で可決されれば輸出は許可制となり、漁業や養殖、国内流通と価格に広範な影響が及ぶ見込みだ。卸売や外食業界の供給にも波及し、蒲焼きなど家庭向けへの影響が懸念される。
34年ぶりに大相撲がロンドンのロイヤル・アルバート・ホールで再演。初日は満席で横綱・大の里と豊昇龍の土俵入りに「よいしょ」の声、19日までの5日間公演でチケットはほぼ完売、日本の伝統文化と英国の音楽殿堂が交差する。海外公演は相撲ファンや文化交流を促進する重要な機会となった。
アフガニスタンのタリバン暫定政権とパキスタン政府は国境地帯の武力衝突で15日22時発効の停戦に合意。パキスタンは48時間と明示する一方タリバンは期間不明で食い違いが残る。首都カブールでの爆発で病院に多数搬送の報もあり、停戦の持続と緊張緩和が焦点となる。
ホワイトハウスの回廊でトランプ大統領が2025年10月15日、CIAによるベネズエラ国内での工作活動許可を明かした。マドゥロ政権への圧力強化は移民・麻薬対策と結びつき、地域の安定や米議会での論争を引き起こす可能性がある。外交・安全保障の議論を呼び、与野党の対立が激化する見込みだ。
国防総省が導入した新たな取材規則と同意書に署名しない社への記者証返納通知を巡り、ペンタゴンの記者通路はまばらに。主要メディアが反発し、憲法が保障する報道の自由の範囲と政治的緊張が問われている。現場取材の制約や透明性低下への懸念が広がり、裁判や議会で争われる可能性も指摘されている。
東北大チームが、昨年1月の能登半島地震で群発地震の広がりを止めていた“古マグマ”の塊が最終的に大地震の破壊中心になった可能性を示し、夜明け前の港での岸壁の継ぎ目の白化や地震波データを併せ解析した。地震の起点を描き直す一歩となる研究成果が米科学誌に公表される見通しだ。
英スタートアップ・エヌスケールがマイクロソフト向けにテキサスで最大240MWの電力枠でデータセンター建設に合意。NVIDIA GB300約10万4000基導入でAIインフラ強化が一段と加速。ここ2カ月で4件目の合意となり、世界のAI基盤の拡充とクラウド投資の加速を示す。
夜明け前、東沙諸島沖の水平線に伸びる航跡が示すように、台湾が実効支配する海域で中国海警局や油ガス構造物の存在感が増し、段階的な「サラミスライス」が頼清徳政権の神経を削り、東アジアの海上緊張が静かに高まっている。地域の航行安全や資源権益を巡る摩擦が深刻化する懸念も強まっている。
秋の夜、AppleはMRヘッドセット「Apple Vision Pro」を静かに改良。処理性能を高めるM5チップと装着性を向上させるデュアルニットバンドを投入し、空間コンピューティング体験の輪郭を変えると発表。米国発売は10月22日、価格は据え置きの3,499ドル。
2025年10月16日朝、動画投稿サイトYouTubeで世界的な障害が発生。目覚まし横や通勤電車で画面が固まり、日本や欧米で動画再生できず「問題が発生しました」と表示、配信基盤の脆弱性が浮き彫りに。インフラ依存のリスクや企業側の対応、復旧状況への関心が高まっている。
高市早苗総裁就任の直後、国会での何気ない風景が注目に。小野田紀美氏の過去の中国製清掃ロボット発言がSNSで拡散され、ロボット導入と技術依存、調達基準を巡る経済安全保障と議会運営の在り方が静かな争点に。安全対策や審査強化といった政策対応の必要性も問われている。
JICAの公式サイトに掲載された「アフリカ・ホームタウン構想」撤回の文書をめぐり、拡散する憶測と憤りが広がる。平将明デジタル相はロシアの情報操作を示唆するが、拠り所の政府調査の実像は不透明で、事実と物語の境界を慎重かつ丁寧に検証する必要がある。
米国土安全保障省のサイバーセキュリティー・インフラストラクチャー・セキュリティー局(CISA)は2025年10月15日、連邦政府のサイバーシステムが未確認の国家レベルの脅威主体による攻撃を受け、F5製品を狙った攻撃に対し緊急指令を出し各省庁で対応が進んでいると発表した。
永田町で自民・維新の党首会談。高市総裁が吉村代表らに臨時国会の首相指名選挙での協力と連立も視野に入れた連携を要請し、16日から政策協議を開始することで一致した。流動化する与野党地図の中心が一段と動いたとの観測もあり、政局への影響が注目される。