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米国とイランが、核問題を巡る協議をトルコ・イスタンブールで6日に再開する方向で調整に入った。軍事的な圧力を強める米国と、譲歩に慎重なイランの間で、交渉は「再開そのもの」が緊張緩和の試金石になる異例の局面だ。
イスタンブール協議再設定 特使と外相が再び対面へ
協議には米側からスティーブ・ウィットコフ中東担当特使、イラン側からアッバス・アラグチ外相が出席する見通しだ。毎日新聞の配信サイトStartHomeは2日、両国関係者の話として、6日にイスタンブールで協議が再開されると伝えた。
同サイトによると、カタール、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、エジプトなど、中東の一部諸国が関与する。狙いは核問題で合意の糸口を探りつつ、地域の新たな衝突への懸念を和らげる点にある。
一方で、ガーディアンも、会談の準備が進む一方で計画は流動的だと報じた。日程を先に示しつつ、最終確認はこれから、という段階に近い。
艦船派遣と警告 地域は「核に絞る」空気
圧力の象徴が軍の動きだ。AP通信によると、トルコは今週中の協議実現を仲介し、米国は軍事行動もにおわせながら、核計画を巡る交渉に持ち込みたい構えを崩していない。
アルジャジーラは、仲介国がメッセージのやり取りを支え、間接交渉が続いていると報じた。周辺国が核問題に焦点を絞ろうとするのは、要求が広がるほど合意が遠のき、最悪の場合は衝突に直結しかねないためだ。
今回の協議は、力で押し切る構えと、対話で落としどころを探る現実の間で揺れる「強制と交渉の同時進行」そのものだ。論点を核の検証可能な措置に寄せられるかが、緊張を下げる道筋を作れるかどうかを左右しそうだ。
