テクノロジー

AI、Web、クラウド、半導体など、進化の早いテクノロジーを流行語で終わらせないためのカテゴリ。
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海上保安庁の無人機「シーガーディアン」北九州空港で着陸後に損傷、人的被害なし

海保無人機「シーガーディアン」に損傷 後部プロペラが全て曲がる異例の事態

海上保安庁は、無人航空機「シーガーディアン」が2025年11月23日夜に遠隔操作で北九州空港へ着陸後、後部プロペラなどの損傷を確認したと発表した。人身被害はなく、海上監視を担う機体の損傷原因と今後の運用安全対策の調査が急がれている。国内外で運用影響への関心が高まっている。

鳥取大学と日本新金属 高結晶性酸化タングステンで次世代負極開発

酸化タングステンを負極に 鳥取大と日本新金属が高容量材料を共同開発

鳥取大学と日本新金属は、高結晶性酸化タングステンを用いた新しい負極材料を共同開発し、20日に公表した。銅箔上の薄い膜が次世代蓄電池の負極となり、リチウムイオン電池の性能向上とタングステン資源の有効活用を目指す研究で、研究者が薄膜を慎重にはがして結晶性や負極特性を評価している。

米エネルギー省が原子炉最大10基を一括購入へ 日本の約5500億ドル枠活用案

米政府が原発10基の直接保有を検討 日米資金が支える異例の大型計画

テネシーのエネルギー会合で、米エネルギー省が大型原子炉を最大10基まとめて政府所有する構想を提示。建設費の一部に日本の約5500億ドルの対米投資枠を活用する案で、AIデータセンターや工場の電力需要急増に対応し、両国の資金と政策が原子力で結びつく可能性が指摘された。

三菱電機、プラスチック化学リサイクル向けマイクロ波で世界最高分解効率 従来比5倍

マイクロ波の“最適周波数”で分解効率5倍 三菱電機がケミカルリサイクルに新技術

三菱電機が、化学反応で樹脂を分解して再資源化するケミカルリサイクル向けマイクロ波加熱で世界最高の分解効率を実現。周波数選定と配合最適化、装置構造見直しで従来比5倍に改善し、連続運転の実現に向けた技術的課題の解決策を示し、商用化や生産性向上の可能性が高まった。

部品大手ミクニが車載電池向け水冷式モジュール開発、冷却制御で劣化抑え寿命延長へ

冷水×温水の緻密制御で電池長寿命化 ミクニ、新熱マネジメント技

ミクニが車載電池向け水冷式サーマルマネジメントモジュールを提案。走行状況や温度変化に応じて冷却水の流れを最適制御し、電池の熱管理で劣化を抑え長寿命化を実現。電動車の効率向上と安全性強化を狙う新提案だ。温度ムラを低減し充電性能や航続距離の維持に寄与するとしてメーカーへ提案している。

東北大、どの酸素かが塩化物系固体電解質の伝導を左右すると解明し全固体電池設計へ

「どの酸素か」で電流が変わる 全固体電池材料の鍵を東北大らが発見

東北大学(黄錚大学院生、大野真之准教授)と米レンセラー工科大学のプラシュン・ゴライ助教授らは、塩化物系固体電解質で混合比を少しずつ変えつつ電気伝導を測定。酸素が担う役割を詳細に解明し、伝導を左右する鍵は「どの酸素か」にあると示して全固体電池設計の指針を提示した。

清水建設が石こうボード留め新工法公表、製作時間半減・コスト約2割削減

清水建設、木質耐火部材を革新 石こうボード施工を半減する新工法

製作ラインで石こうボードを留める手順が変わった。清水建設は木質耐火部材『スリム耐火ウッド』の新工法を公表し、製作時間を半分に短縮、コスト約20%削減を可能に。国土交通大臣認定を取得し、2025年11月から順次現場適用を進め、現場作業効率や工期短縮にも寄与するとしている。

東北電力が次世代DC共同検討を開始、事業組成視野で地域AI基盤構築目指す

GPU需要爆発で新局面 東北電力ら、分散型DCの共同検討に乗り出す

東北電力、RUTILEA、日立製作所、日本政策投資銀行が東北・新潟で次世代型データセンター構築の共同検討を開始。GPU需要増に対応し、拡張性や分散配置を踏まえ地域の電力と通信を結ぶ持続可能なAI基盤の実現を目指す。事業主体の組成も視野に入れ、地域特性を生かし安定供給を目指す。

大学研究チーム シイタケ菌糸がメモリスタ機能を実証、省エネへ

シイタケ菌糸が“電気を記憶” 資源いらずの次世代メモリ誕生へ一歩

研究チームはペトリ皿で育てたシイタケ菌糸に電極を当て、乾燥・再湿潤で電気応答を“記憶”するメモリスタ動作を確認。次世代計算向けメモリスタを希少資源や大規模工場に頼らず作る可能性を示し、省エネと環境負荷低減への応用が期待される。実用化に向け耐久性や量産性の検証が課題だ。

日本政府、半導体メーカー ラピダスに1000億円出資 2ナノ級国産化へ

政府、ラピダスへ1000億円出資 次世代半導体の国産化へ本腰  2ナノ級国産化へ

赤沢経済産業相は「必ず成功させなければならない」と強調し、政府が次世代半導体メーカー・ラピダスに情報処理推進機構を通じ株式で1000億円出資、株主として関与し2ナノメートル級の国産化と経済安全保障の強化を図る方針を示した。民間と連携し国内の生産基盤を強化する狙いだ。

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