国の研究開発機関NEDO、東京理科大代表のナトリウムイオン電池開発を採択

NEDO、ナトリウムイオン電池開発を採択 東京理科大など産学官で量産工程とセル設計を検討

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NEDOは2026年7月9日、東京理科大学を代表機関とするナトリウムイオン電池の技術開発を採択した。材料開発からセル設計、試作、量産を見据えた製造工程の検討までを一体的に進める。

資源調達リスクの低減へ、材料から製造まで開発

NEDOによると、広く使われているリチウムイオン電池(LIB)では、構成材料の資源調達リスクが顕在化している。ナトリウムは海水から得ることができ、安価かつ安定的な調達が見込める。ナトリウムイオン電池は、供給リスクの低減につながる次世代電池として開発対象となる。

研究では、電池反応を担う活物質に加え、電解質やセパレーターなどの材料を開発する。高度解析技術を使い、充放電に伴う活物質の構造・組成変化や、活物質と電解質の界面で起こる反応も調べる。さらに、電極材料の塗工、乾燥、巻回など、工業的な連続生産を想定した電極・電池の製造手法を試行する。基礎的な材料研究にとどまらず、実用化に必要なセル設計と量産プロセスまでを対象とする。

企業と大学、研究機関が役割を分担

ナトリウムイオン電池チームのリーダーは、東京理科大学理学部第一部応用化学科の駒場慎一教授。実施予定先には、MUアイオニックソリューションズ、三菱ケミカル、クラレ、GSユアサ、東亞合成、武蔵エナジーソリューションズのほか、大阪大学、群馬大学、東京大学、東京農工大学、東北大学、早稲田大学、物質・材料研究機構が名を連ねる。

GSユアサはセル設計の検証と、自社の小型角形LIB試作設備を使ったセルの試作実証を担う。事業では、高安全・低コスト型の定置用ナトリウムイオン電池について2030年代半ばの実用化を目指す。NEDOは革新型電池の将来的な用途として、定置用に加えて車載用も挙げている。

事業期間は2026年度から2027年度

NEDO事業の予定期間は2026年度から2027年度。2026年度予算は19億5000万円で、ナトリウムイオン電池だけでなく、フッ化物電池と亜鉛マンガン電池を含む事業全体の額となる。

採択された各機関は、材料、セル設計、試作、工業的な製造プロセスを組み合わせ、実用化に向けた技術開発を進める。

参考・出典

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