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日立は2026年9月2日、物体の形状や動きの把握への応用を想定する「構造化電波」を、衛星から地上へ高い指向性で放射する技術の原理検証に成功したと発表した。大気情報と地表物体の3次元分布を同時に把握し、災害監視やインフラ管理に生かすことを目指す。
電波の広がりを29度から6度に低減
開発した技術は、円形アレイアンテナとオフセットパラボラアンテナを組み合わせる。構造化電波の波面構造を保ちながら電波の広がりを抑え、衛星から地上へ観測に必要な強度で届けるための構成だ。
電磁界シミュレーションでは、円形アレイアンテナだけを使う従来方式と比べ、ビーム発散角を29度から6度に低減した。電波暗室での実験でも約6度となり、高い指向性で放射できることを確かめた。
小さな変化を早期に捉える構想
構造化電波は、偏波や位相、周波数などを制御してつくる観測用電波だ。高さ方向の情報に加え、物体の形状や動きを捉える3次元観測への応用が期待されている。
日立は、全天候・24時間の広域観測によって小さな変化を早期に把握し、災害や設備異常が起きた後の対応から予防・予知保全への転換を支援する構想を示している。
同社は2025年8月、音波を使った原理検証で、物体の形状や動きなど複数の特徴を取得できる可能性を示していた。今回は衛星搭載を想定したアンテナ構成の妥当性を確かめた段階であり、実際の衛星搭載や運用開始とは異なる。
2035年ごろの本格展開を目標
時事通信によると、日立は2035年ごろの事業本格展開を目指す。企業や大学、研究機関と連携し、災害監視や社会インフラ管理への応用を進める方針だ。
次の段階では、屋外で構造化電波を送受信する技術の実証を進める。
