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Snowflakeは2026年9月2日、産総研が家庭エネルギー研究データの大規模解析基盤にSnowflakeを採用したと発表した。元データを産総研内に保持しながら計算・解析にクラウドを使い、同社によると、従来約6時間かかることもあった処理を30分〜1時間程度に短縮した。
1兆レコード級の解析に対応
基盤を構築したのは、産総研のゼロエミッション国際共同研究センター。一般家庭のスマートメーター、給湯器、空調機器、太陽光発電、蓄電池などから集めた約20万世帯分・10年超の家庭エネルギーデータを研究に活用している。
研究チームでは、制御や予測の精度向上に向け、データの時間解像度を30分・1時間単位から1分、15秒などへ高めている。DATUM STUDIOの事例紹介によると、15秒単位で10万世帯・6系統を扱う場合は年間約1.3兆レコードに達する計算となり、従来のオンプレミス基盤だけでは対応が難しくなっていた。
元データは産総研内に保持
新基盤では、元データをオンプレミス環境に残し、必要な計算・解析をSnowflakeで処理する。接続にはVPNとAWS PrivateLinkを使い、パブリックインターネットを介さない構成とした。
Snowflakeによると、全国の住宅データと気象衛星「ひまわり」の約500億レコードの観測データを組み合わせた日射量計算は3〜4時間で完了した。導入・構築はDATUM STUDIOと子会社のちゅらデータが支援し、本番環境は約2カ月で立ち上げたとしている。
産総研は今後、この分析基盤を企業との共同研究にも活用する方針だ。研究者らが自然言語でデータについて問い合わせ、分析結果を得られる仕組みの構築も検討している。
