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矢野経済研究所は2026年5月8日、タンデム型ペロブスカイト太陽電池の国内市場調査結果を公表した。国内のペロブスカイト太陽電池の累積導入量は、単接合型とタンデム型の合計で2040年度に12.5GWに達すると予測した。見通しには新規導入だけでなく、住宅屋根やビル屋上などに設置済みの結晶シリコン太陽電池からのリプレースも含まれる。
新規は軽量型、更新はシリコン積層が軸
調査期間は2026年1～3月で、対象はタンデム型ペロブスカイト太陽電池メーカーと大学。調査方法は、オンラインを含む直接面談と文献調査を併用した。タンデム型に絞って参入企業の動向と将来展望を整理した点が特徴だ。
タンデム型ペロブスカイト太陽電池は、結晶シリコン、ペロブスカイト、CIGSなどを下層のボトムセルに使い、その上にペロブスカイトのトップセルを重ねる多接合太陽電池を指す。複数の発電層で光を分担して受けるため、同じ面積でも発電量を高めやすい。屋根や壁面など、設置場所が限られる日本では面積当たりの効率が重要になる。
新規導入のうちタンデム型が採用される場合は、軽量で曲げやすい特性を生かせるペロブスカイト/ペロブスカイト型やペロブスカイト/CIGS型が有望とされた。一方、リプレースでは、住宅屋根やビル屋上、太陽光発電所などに設置済みの結晶シリコン太陽電池からの置き換えが中心になるため、ペロブスカイト/Si型が主に採用される見通しだ。矢野経済研究所の公表グラフでは、国内ペロブスカイト太陽電池の累積導入量は2035年度に新規823MW、リプレース999MW、2040年度に新規5121MW、リプレース7422MWと示されている。
FIT初期案件の更新が押し上げる需要
市場拡大の背景には、2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画がある。同計画では、2040年度の国内発電電力量に占める太陽光の比率見通しが23～29%、2040年のペロブスカイト太陽電池導入量目標を約20GWと示した。今回の12.5GW予測は、タンデム型単独ではなく単接合型を含む国内ペロブスカイト太陽電池全体の累積導入量である。
目標達成には、設置面積を広げるだけでは足りない。限られた屋根や建物外装を有効に使うには、タンデム化によって面積当たりの変換効率を高める必要がある。軽量・柔軟なタイプは従来の太陽電池を載せにくかった場所に広げやすく、シリコンとの積層タイプは既存設備の更新需要を取り込みやすい。
日本では2012年の固定価格買い取り制度（FIT）導入後に太陽電池の導入が拡大した。モジュール耐用年数を20年程度とみれば、2032年ごろから初期に大量設置された設備が更新期に入る。このリプレース需要が、2030年代のペロブスカイト市場を押し上げる重要な前提になる。普及ペースは量産立ち上がり、耐久性、発電コスト、建材一体型など用途開拓の進展に左右される。
参考・出典
- タンデム型ペロブスカイト太陽電池に関する調査を実施（2026年） | ニュース・トピックス | 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所
- タンデム型ペロブスカイト太陽電池に関する調査を実施（2026年） マーケットデータのご紹介 | ニュース・トピックス | 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所
- The Cumulative Installations of PSCs (Single-Junction and Tandem) Are Expected to Reach 12.5GW by 2040. Manufacturers Should Obtain a Larger Market Share Early On By Developing Applications of Cells with 10-Year Lifespan | Yano Research Market solution provider
