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ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）は6月8日に公表した「SIPRI Yearbook 2026」で、2026年1月時点で世界の核弾頭のうちミサイルや航空機に配備されたものが4012発に上ったと推計した。前年推計の3912発から約100発増えた。核保有国は核兵器への依存を強め、2025年を通じて核戦力の近代化や新たな核搭載・核搭載可能システムの配備を進めた。
総数は減少、配備弾頭は増加
世界の核弾頭総数は1万2187発と推計された。このうち約9745発が潜在的に使用可能な軍用備蓄にあり、4012発が実際にミサイルや航空機へ配備されていた。さらに配備弾頭のうち2100～2200発は、弾道ミサイル上で高い即応態勢に置かれていた。これは、命令があれば短時間で発射できる状態に近いことを意味する。
一方で、核弾頭の総数そのものは前年の約1万2241発から減った。冷戦後に進んできた退役弾頭の解体が、総数を押し下げているためだ。ただし、実戦で使える形に近い配備弾頭は増えており、「数は減っているが、使える状態の核は増えている」という危うい構図が浮かぶ。
使用可能な備蓄弾頭の中心はなお米国とロシアで、両国が全体の約83%を占める。ただ、両国以外の核戦力拡大によって、その比率はやや低下している。中国とインドについては、平時でも少数の弾頭をミサイルに搭載して時折配備するようになった可能性が示され、配備態勢の広がりも注視される。
近代化が進む核戦力
米国、ロシア、英国、フランス、中国、インド、パキスタン、北朝鮮、イスラエルの9か国はいずれも、2025年に核戦力の近代化・強化を続けた。多くの国が新たな核搭載システム、または核搭載可能システムを配備しており、単なる弾頭数の増減だけでなく、運搬手段や即応性を含む「質」の面で軍拡が進んでいる。
冷戦後の世界では、米ロを中心に退役弾頭の解体が新規配備を上回り、核弾頭総数は長期的に減少してきた。しかし、解体のペースが鈍り、新たな配備が加速すれば、この流れは反転しかねない。透明性の低下や軍備管理の後退、地政学的緊張の高まりも重なり、核リスクは一段と押し上げられている。
今後は、インドを含む各国の配備態勢の変化や、配備弾頭増加の国別動向を慎重に見極める必要がある。核兵器を保有する国々の近代化競争が続けば、総数の減少だけでは安全保障環境の改善を測れない局面に入る。
