東北大がテラヘルツ波用レンズ開発 外形不変で焦点制御可能に
テラヘルツ波を扱う光学系で、焦点位置を変えるたびにレンズの形状や機械配置を見直す必要があるという制約を和らげる成果である。東北大学大学院工学研究科ロボティクス専攻の金森義明教授らの研究グループは、レンズの外形を変えずに焦点距離を制御できるテラヘルツ波用レンズを開発した。高周波通信やセンシング向け装置の小型化、可変化を後押しする技術として注目される。
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AI、Web、クラウド、半導体など、進化の早いテクノロジーを流行語で終わらせないためのカテゴリ。
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理研、国産量子コンピュータ「叡-II」運用開始 新型機導入で安定供給へ
理化学研究所は3月26日、国産量子コンピュータの新型機「叡-II（エイツー）」の運用を始めたと発表した。理研の量子計算クラウドサービスを通じ、研究機関や企業などがインターネット経由で外部利用できる。初号機「叡」だけで生じていた保守や点検時の停止を補いやすくなり、国内の量子計算基盤を安定して提供する体制づくりが一段進んだ。
ACSLがウクライナのドローン連携基盤に参画 5月設立へ
国内ドローン開発のACSLは3月17日、在日ウクライナ商工会議所への加盟を通じ、2026年5月に設立予定の産業連携基盤「日本ウクライナドローンクラスター」への参画承認を得たと公表した。戦時下のウクライナで蓄積されたAIや運用ノウハウを取り込み、日本側の機体技術と組み合わせることで、防衛やインフラ保守、災害対応などデュアルユース分野で国産ドローンの機能強化を進める狙いである。
NASAの火星計画Skyfall始動 小型ヘリ展開し有人探査候補地を調査
米宇宙専門メディアSpace.comによると、NASAは現地時間3月24日（日本時間25日）、火星探査ミッション「Skyfall」を2028年12月に打ち上げる計画を明らかにした。探査機を運ぶのは、新型の原子力電気推進宇宙船「SR-1 Freedom」で、火星到着後に複数の小型ヘリコプターを展開し、将来の有人探査候補地を上空から調べる構想である。
楽天AI3.0に出自の疑念浮上 独自開発かDeepSeek基盤か
3月17日、Hugging Face上で公開された楽天の「Rakuten AI 3.0」をめぐり、独自開発なのか、それともDeepSeek-V3を基にしたものなのかという疑念が浮上した。Impress Watchによると、同モデルは約7000億パラメータの日本語特化LLMで、MoEアーキテクチャ（複数の小さな専門モデルを使い分ける仕組み）を採用するという。争点は性能そのものより、出自の透明性にある…
NVIDIA フアンCEOがAGI到達を宣言 AIが10億ドル規模の企業運営可能なら
米半導体大手NVIDIAのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）が、AGI（汎用人工知能）はすでに実現したとの認識を示した。TechRadarやTom's Guideによると、3月23日に公開されたインタビュー番組で、AIが人の仕事をこなし、10億ドル超の価値を持つ技術企業を立ち上げて運営できるなら、それはもうAGIだとの前提に対し、フアン氏は「今だ」と答えた。
QSTとNTTが核融合炉制御で成果 高速プラズマ予測を可能に
核融合炉の運転に欠かせない高速プラズマ予測・制御へ向け、量子科学技術研究開発機構とNTTが高頻度リアルタイム通信を実現した。QSTの発表では、従来は難しかった条件で、プラズマ安定化に必要な超高速かつ大容量のデータ連携を世界で初めて可能にしたとしている。炉内状態の急変を見越して制御信号を返すには、観測と計算の往復を途切れなく続ける必要があり、今回の成果はその基盤整備を前に進めるものだ。
哺乳類の連続クローンに限界 山梨大が20年で1200匹超作製
1匹の雌マウスを起点に、20年間で1200匹超のクローンを連続して生み出した山梨大学の研究が、哺乳類のクローンを際限なく繰り返すのは難しいことを示した。3月24日付でこの研究を紹介したエル・パイスによると、成果は長期の連続クローンという前例の少ない実験で、有性生殖が種の存続に果たす役割も改めて浮かび上がらせた。
ソフトバンク傘下Armが初の自社設計チップ投入 事業領域を拡大
ソフトバンクグループ傘下の英Armは3月24日、初の自社製AI半導体「AGI CPU」を発表した。人が一つずつ指示を出さなくても、複数の処理を自律的に進めるエージェントAI向けを掲げており、設計資産の供与を主軸としてきた同社の事業領域が一段広がる形となった。
アリババが次世代CPU「玄鉄C950」公開 5nm採用でAI基盤強化
ロイターや中国メディアによると、5ナノメートルの次世代サーバー向けCPU「玄鉄C950」が3月24日、アリババの社内会議で公開された。中国の電子商取引大手アリババがAIエージェント向けの計算基盤強化を狙って打ち出した新型半導体で、オープンソースのRISC-V陣営で自社の存在感を高める狙いもにじむ。
安全保障との連携を柱に据える 次期科学技術・イノベーション基本計画
日本の科学技術政策の次の5年を定める第7期科学技術・イノベーション基本計画が、3月末の答申と閣議決定に向けて詰めの段階に入った。内閣府が2月に公表した答申素案では、基礎研究や人材育成の立て直しに加え、「国家安全保障との有機的な連携」と「戦略的科学技術外交」を柱に据え、科学技術を国力と安全保障の基盤として位置付ける色合いが強まっている。
未成年のSNS利用で初の法的責任 Metaに420万ドルの賠償
米ロサンゼルスの裁判所で現地時間3月25日（日本時間26日）、未成年時にInstagramやYouTubeを使い続けたことで精神的被害を受けたとする訴訟の評決があり、陪審はMetaとGoogleに法的責任を認めた。損害賠償額はMeta 420万ドル、Google180万ドル。若年利用者を引きつけるプラットフォーム設計そのものが問われた点で、米IT業界に重い判断となった。
核融合実験装置JT-60SAの次段階 年内のプラズマ加熱実験を目指す
茨城県那珂市の那珂フュージョン科学技術研究所で3月25日、核融合実験装置「JT-60SA」が公開された。2月下旬に始まった統合試験運転の状況が示され、追加した加熱・計測機器を本体と一体で動かす準備が進む。年内のプラズマ加熱実験入りを目標に調整が続く。
H3ロケット8号機失敗 JAXAが衛星搭載部の構造不具合を報告
2025年12月22日に種子島宇宙センターから打ち上げられ、準天頂衛星「みちびき5号機」を予定軌道へ運べなかったH3ロケット8号機を巡り、宇宙航空研究開発機構（JAXA）は3月24日、文部科学省の宇宙開発利用部会の小委員会で調査経過を報告した。衛星を収める搭載部の製造工程で生じた構造材の不具合が、失敗の直接要因になった可能性が高いとしている。
Meta買収のManus 中国当局が共同創業者2人の出国を禁止
Metaが買収したAIスタートアップ「Manus」を巡り、中国当局が共同創業者2人の出国を禁じていたことが3月25日までに分かった。対象は肖弘最高経営責任者と季逸超チーフサイエンティストで、国内移動は認められる一方、当面は中国を出られない状態という。買収だけでなく、関連する技術や人材の国外移転が中国の規制に触れていないかを調べているもようだ。
NASAが月周回拠点「ゲートウェイ」凍結 月面基地建設を優先
月面探査計画「アルテミス」の柱の一つだった月周回拠点「ゲートウェイ」の建設が一旦停止する。3月24日、NASA（米航空宇宙局）のジャレッド・アイザックマン長官は、限られた資源を月面基地の整備へ振り向けるためだと説明し、月の周回軌道よりも地表での恒常的な活動を優先する方針を打ち出した。
ソフトバンクが6G向け新アンテナの実証成功 AGCのレンズ技術活用
ソフトバンクは3月19日、6G向けの新型基地局アンテナ「機能性ビーム成形レンズアンテナ」をAGCと共同開発し、屋外で有効性を確かめたと発表した。ソフトバンクの通信エリア設計とアンテナビーム設計の知見に、AGCのメタサーフェスレンズ技術を組み合わせたもので、高周波数帯で課題になりやすい設備の複雑化と電力負担の軽減を狙う。
米国が地下核実験再開を検討か 中ロに対抗し抑止力強化狙う
米国で核実験再開論が一段と具体化した。トーマス・ディナノ国務次官（軍備管理・国際安全保障担当）は24日、上院外交委員会の公聴会で、トランプ大統領の指示を受けて進む見直しでは、地下核実験も選択肢から外していないと説明した。大気圏内での実施は検討していないとしつつ、中国とロシアが一定の出力を伴う地下実験を続けているとの政権の主張を改めて示した。
ソフトバンク、総額80兆円のAI投資構想 米オハイオ州で年内着工へ
ソフトバンクグループ（SBG）の孫正義会長兼社長は20日、米オハイオ州で人工知能（AI）向けデータセンターの建設について、年内の着手を視野に入れる考えを示した。米国のAIインフラ整備に総額5千億ドル（約80兆円）を投じる構想の一環で、SBGがOpenAIやオラクルと組んで進めてきた大型投資計画を、より具体的な建設段階へ移す動きとなる。
レイメイがiPS角膜シート治験開始 2028年承認申請を目指す
人工多能性幹細胞（iPS細胞）から作る角膜上皮細胞シートの実用化が、企業治験の段階に入る。大阪大発ベンチャーのレイメイは2026年3月20日、角膜上皮幹細胞疲弊症向けの再生医療等製品について、5月にも1例目の患者へ移植すると明らかにした。治験を終えた後、2028年中の承認申請を目指す方針である。
