睡眠中も眼圧測定、スマートコンタクト開発 緑内障の早期発見へ
緑内障の早期発見で鍵となる眼圧を、寝ている間も含めて連続的に測れるスマートコンタクトレンズが開発された。ソフトレンズに薄膜センサーとアンテナを組み込み、無線で高感度に計測する。成果は1月13日付で学術誌に掲載された。
ウェルビーイング
心と体、働き方、生き方を切り口に、政治・経済・テクノロジー・社会制度が 私たちのウェルビーイングにどう関わっているのかを整理します。
医療、メンタルヘルス、労働環境、テクノロジーの進化などを通じて、ウェルビーイングを、社会構造として捉えるためのカテゴリです。
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ニパウイルス対策、東大ワクチン開発が鍵に インド感染確認受け加速
致死率が高いニパウイルス感染症で、インド東部の西ベンガル州で感染者が確認され、周辺国の水際対策も強まっている。予防ワクチンが確立していない感染症だけに、東京大学が主導するワクチン開発が「実用化の速度」を左右する局面に入った。
再発頭頸部がんにiPS免疫細胞が奏功か、千葉大などが治験で安全性確認
iPS細胞から作った免疫細胞を「作り置き」して患者に届ける――その現実味が増した。千葉大学と理化学研究所は2026年1月16日、再発・進行頭頸部がんを対象にしたiPS由来NKT細胞（iPS-NKT細胞）の第Ⅰ相医師主導治験で、安全性と治療効果の兆候を確認したと明らかにした。成果論文は2025年12月30日付でNature Communicationsに掲載された。
ゲイツ財団とOpenAI、アフリカ医療支援で提携 5000万ドル投じAI活用
医療従事者不足が深刻なアフリカで、AIを「現場の手」として使う新たな支援が動き出した。ゲイツ財団と米OpenAIは1月20日、保健システムの底上げを狙う5000万ドルのパートナーシップ「Horizon 1000」を立ち上げ、まずルワンダから実装の道筋を探ると発表した。
がんパネル検査、5万例解析で明暗 治療導入率に課題も効果は確認
保険診療で広がった「がん遺伝子パネル検査」が、実際の診療でどこまで患者の予後改善につながっているのかが、大規模データで検証された。国立がん研究センターなどはC-CATに登録された5万例超を解析し、遺伝子異常に基づく治療が一定の成果を示す一方、治療導入が想定より伸びていない現実も浮かび上がった。
NASAがISS滞在の宇宙飛行士を前倒し帰還 健康懸念で
国際宇宙ステーション（ISS）に滞在する4人の宇宙飛行士について、米航空宇宙局（NASA）は1月8日（米国時間）、当初より1カ月以上早めて地球へ帰還させる方針を示した。乗員1人に健康面の懸念が生じたためで、本人の状態は安定しているという。NASAは医療プライバシーを理由に、当事者の氏名や症状の詳細は明らかにしていない。
OpenAIがChatGPTに健康専用機能導入 医療記録連携も想定
米OpenAIは2026年1月7日、対話型AI「ChatGPT」に健康向けの専用スペース「ChatGPT Health」を導入した。健康・ウェルネスの質問に答えるだけでなく、Apple Healthなどのアプリ連携や医療記録の取り込みも想定する。提供は今後数週間でウェブとiOSから段階的に始まり、欧州経済領域（EEA）やスイス、英国は当面対象外とする。健康に関する会話や保存データは基盤モデルの学習…
恐怖記憶が長く残る仕組み解明、アストロサイトの役割判明
強い恐怖を伴う出来事が、あとから思い出しやすい形で残るのはなぜか。理化学研究所と九州大学などの研究グループが、マウス実験でその一端を示した。神経細胞ではなく、脳内で神経を支える細胞の一つアストロサイト（星状膠細胞）が、記憶を長期化させる「目印」の役割を担うという。成果は英科学誌Natureに2025年10月15日（日本時間16日）付で掲載された。
米ニューヨーク州でインフル急増、単週最多7万1123件
米ニューヨーク州でインフルエンザの流行が一気に強まり、州保健局の集計では、2025年12月20日までの1週間の陽性報告が7万1123件に達した。2004年に届け出対象となって以降、単週として最多だという。増勢は同州に限らず、米疾病対策センター（CDC）も「全米で活動が上向いている」として警戒を促している。
京大研究班が大腸がん予後指標開発、個別見積もり可能に
京都大学の武藤誠名誉教授と柿崎文彦特定助教らの研究グループが、大腸がんの予後（治療後の見通し）を患者ごとに見積もる新たな指標「大腸がん総合シグネチュア（GCS）」スコアを示した。患者由来の細胞で遺伝子発現の型を読み解き、臨床で使える形にまとめた点が特徴で、成果は2025年10月31日に学術誌Cancer Scienceへオンライン掲載された。
注射から服用へ転換点 米FDA、肥満治療薬Wegovy承認
米食品医薬品局（FDA）は現地時間2025年12月22日、デンマークの製薬大手Novo Nordiskが開発した肥満治療薬「Wegovy」の錠剤（有効成分セマグルチド）を承認した。肥満治療を目的としたGLP-1薬として、米国で初めて「飲み薬」が選択肢に加わる。日本時間では12月23日にあたる。
食道がん治療に新手法 岡山大学発ウイルス薬が承認申請
岡山大学は2025年12月18日、がん細胞だけで増える性質を持つ「腫瘍溶解ウイルス」を使った食道がん治療薬について、大学発ベンチャーのオンコリスバイオファーマが厚生労働省へ製造販売承認を申請したと発表した。承認されれば、食道がんを対象にしたウイルス治療薬としては初の実用化になる可能性がある。焦点は、治療の選択肢が限られる患者に、どれだけ「次の手」を残せるかだ。
佐賀大とミズホメディーが便PCRでピロリ検査、胃カメラ不要に
佐賀大学と診断薬メーカーのミズホメディー（佐賀県鳥栖市）が、便を検体にピロリ菌を調べるPCR検査キット「スマートジーン H.pylori S」を共同開発した。ミズホメディーは2025年6月30日、厚生労働省から体外診断用医薬品として承認を得たと公表している。胃カメラに頼りにくい層へ、検診の入口を広げる狙いがある。
医療目的で規制緩和へ 米国のトランプ大統領が大麻分類見直し
米国の大麻政策が、医療の入口から動き出した。トランプ米大統領は2025年12月18日、連邦政府の規制を緩める方向を示す大統領令に署名し、司法長官に対してマリファナ（大麻）の分類見直しを速やかに進めるよう指示した。大統領は、長年痛みに苦しむ人々から実行を求められてきたと説明する一方、娯楽目的の使用を連邦レベルで認める決定ではない点も残る。
ガザ地区、冬の嵐「バイロン」で人道状況悪化 乳児が低体温症で死亡
パレスチナ自治区ガザ地区で、冬の嵐「バイロン」がもたらした豪雨と冷え込みが、戦闘で荒廃した街をさらに追い詰めている。仮設テントや仮設住宅が冠水し、ガザ当局は2025年12月15日、生後2週間の乳児が重度の低体温症で死亡したと発表した。16日にはガザ市で、空爆で傷んでいた建物の屋根が雨で崩れ、少なくとも1人が亡くなったという。
ジェネリック回避に重い負担 厚労省、先発薬の加算拡大
ジェネリック（後発薬）があるのに先発薬を選んだ場合に生じる「追加負担」が、さらに重くなる見通しだ。厚生労働省は2025年12月17日の中央社会保険医療協議会（中医協）で、負担水準を現行の倍以上に引き上げる案を示し、了承を得た。負担割合は2026年度の予算編成で決まり、同年度中に適用される。
iPS心筋球で前向き変化 慶應発Heartseed、治験結果公表
慶應義塾大学発のHeartseed（東京都港区）は2025年12月12日、iPS細胞由来の心筋細胞を球状にまとめた「心筋球」を、重症心不全の患者10人に投与した治験で、心臓の働きと自覚症状に前向きな変化がみられたと公表した。重い副作用など安全性の面でも大きな問題は確認されていないという。
危険性区分の見直し示唆 トランプ氏、大麻再分類に言及
米国のドナルド・トランプ大統領は2025年12月15日、マリファナを「危険性の低い」薬物へ再分類する大統領令に署名する可能性を「非常に強く」検討していると述べた。連邦の規制区分が動けば、研究や企業活動、処罰の運用が変わり得る。大麻は現在、連邦法ではヘロインなどと同じ最も厳しい区分に置かれている。再分類が実現しても合法化とは別で、制度設計が焦点になる。大統領は再分類が進めば、これまで進みにくかった研…
米FDA、エンハーツ併用を1次治療承認 乳がん治療が前倒し
米食品医薬品局（FDA）は2025年12月15日、アストラゼネカと第一三共の乳がん治療薬「エンハーツ」と、スイスのロシュが販売する「パージェタ」の併用を、HER2陽性の切除不能または転移性乳がんの1次治療として承認した。エンハーツは2019年に米国で後治療向けに位置付けられてきた経緯があり、治療の出発点で選べる薬へと“前倒し”された格好だ。効果の上積みだけでなく、検査と副作用管理を含む運用をどう整…
政府・与党 OTC類似薬に追加負担検討 公的保険内で自己負担上乗せ
政府、与党は2026年度中の制度導入をにらみ、市販薬に近い成分や効能を持つ「OTC類似薬」について、公的医療保険の枠は残したまま、通常の自己負担とは別に追加負担を求める方向で調整に入った。自民党と日本維新の会は2025年12月中の合意を目指し、水準と対象範囲の詰めを急ぐ。
