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信州大学は7月2日、松本キャンパスで「ロボラボ統合無機材料開発コンソーシアム構想」の産学共創セッションを開き、トヨタ自動車など構想検討企業12社と共同研究体制を形成する方針を示した。AIとロボットを活用し、無機材料の実験計画からデータ解析までを一体的に自動化する共通研究基盤の構築を目指す。
AIとロボットで材料開発を一体化
構想の中核となる「ロボラボ」は、無機材料開発で必要となる実験計画、試料合成、評価、データ解析を一体的に自動化する仕組みだ。研究者が手作業で繰り返してきた工程にロボット技術とAIを組み合わせ、材料開発の自律化や高効率化、実験結果の再現性向上につなげる。
コンソーシアムは、信州大学と参加機関が共同研究契約を結び、無機材料開発の自律化、高効率化、再現性向上を支える共通基盤を構築する枠組みだ。個別テーマごとの連携にとどまらず、参加機関が共通の研究基盤を活用する体制を目指す。
信州大学が6月15日に公表した構想検討企業は、トヨタ自動車、デンソー、リガク、日本電子、レゾナック、カワダロボティクス、日置電機、フレアオリジナル、クリアライズの9社と非公表3社だった。開催後、日本経済新聞は東レを参加企業として挙げ、デクセリアルズも構想検討企業としてセッションに参加したと公表した。
松本キャンパスで産学共創セッション
セッションは信州大学松本キャンパスのアクア・リジェネレーション共創研究センターで開かれ、同大学アクア・リジェネレーション機構が主催した。信州大学の事前発表では、コンソーシアムの目的や今後の展開、企業側の期待と役割、研究基盤の説明、稼働中のロボラボ見学などがプログラムに盛り込まれていた。
信州大学によると、ロボラボでは約100台の片腕型・双腕型ロボットが稼働している。セッションでは、こうした設備を企業との共同研究に活用し、無機材料開発の自動化と共通研究基盤の構築を進める構想が示された。
