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米中央軍は米東部時間6月5日、ホルムズ海峡に向かったイランの一方向攻撃型ドローン4機を撃墜し、続いてイラン南岸のゴルクとケシュム島にある沿岸監視レーダー施設を攻撃したと発表した。中東の海上輸送の要衝をめぐる米軍とイランの応酬は、飛来する無人機への迎撃から沿岸監視網への攻撃に広がった。
ドローン4機撃墜と沿岸レーダー攻撃
米側によると、撃墜した4機は帰還を前提としない一方向攻撃型ドローンで、地域の海上交通に対する差し迫った脅威だった。ホルムズ海峡はタンカーなどが通る狭い航路であり、無人機やミサイルの接近は民間船舶の運航判断にも直結しやすい。
続く攻撃の対象は、イランのゴルクとケシュム島にある沿岸監視レーダー施設だった。米中央軍は、さらなる海上攻撃を防ぐための措置だったとしている。ただ、施設の被害規模や人的被害の詳細は明らかにされていない。
米中央軍は、イランがその数時間後にクウェートとバーレーン方面へ弾道ミサイル7発を発射したとも公表した。初期評価では、6発を迎撃し、1発は目標に到達しなかったとしている。ホルムズ海峡周辺では、無人機、沿岸監視施設、弾道ミサイルをめぐる応酬が続いている。
海上輸送の要衝で続く応酬
ホルムズ海峡は中東産原油などの輸送ルートとして極めて重要な海域だ。航路が狭く、周辺国の軍事拠点にも近いため、無人機やミサイルの発射はエネルギー輸送、保険、海運会社の運航判断に影響しやすい。
2026年春以降、米中央軍はホルムズ海峡周辺でイランのドローン、ミサイル、沿岸監視拠点への対処を断続的に公表してきた。今回の事案もその延長線上にあり、単発の迎撃ではなく、海上交通をめぐる米イラン双方の応酬が続いていることを示している。ロイター通信は7日、今回の緊張再燃を受けて湾岸株式市場の多くが下落したとも報じており、軍事面だけでなく市場面への影響も出始めている。今後はイラン側の説明、追加攻撃の有無、海運や緊張緩和に向けた協議への影響が焦点となる。
