京都大など、他人由来iPS血小板の医師主導治験を2028年1月開始計画 3施設で安全性を検証
京都大iPS細胞研究所が、他人由来のiPS細胞から作製した血小板を患者に輸血する医師主導治験を2028年1月に開始へ。京都大、千葉大、山梨大の3施設で血液疾患や大量出血を対象に安全性と有効性を検証する。
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京都大iPS細胞研究所が、他人由来のiPS細胞から作製した血小板を患者に輸血する医師主導治験を2028年1月に開始へ。京都大、千葉大、山梨大の3施設で血液疾患や大量出血を対象に安全性と有効性を検証する。
住友ファーマは、パーキンソン病向けiPS細胞由来再生・細胞医薬品「アムシェプリ」について、2025年度決算説明会で2026年秋の販売開始と年内1例目の移植を目指す方針を示した。条件及び期限付承認後、実用化が進む。
京都大学がiPS細胞の基本特許について、特許権の存続期間延長を目指す動きが出ている。2026年12月6日の期限前に、最長5年の延長を特許庁へ申請する方針とされ、iPS細胞由来製品の基盤技術の扱いが焦点となっている。
大阪大と東京科学大のチームが、iPS細胞由来の肝細胞・肝オルガノイドを用いた体外式バイオ人工肝臓「UTOpiAシステム」で、小児患者向け臨床研究を国立成育医療研究センターで計画。重篤な肝疾患への応用も視野に入れる。
パナソニックHDは、患者の血液由来試料からiPS細胞を自動で作製する装置を開発し、京都大学iPS細胞研究財団と大阪・中之島クロスで実証実験を開始。自家iPS細胞の製造工程を自動化し、2028年度の製品化を目指す。
人工多能性幹細胞(iPS細胞)由来の角膜上皮細胞シートの実用化が企業治験に入り、大阪大発ベンチャー・レイメイは2026年5月に角膜上皮幹細胞疲弊症の1例目移植を予定し、臨床応用に向け、安全性と有効性を評価して治験終了後に2028年中の承認申請を目指す。
慶應義塾大学発ベンチャーのケイファーマが、iPS細胞由来の脊髄損傷回復をめざす再生医療等製品を企業主導で臨床試験へ移行。最短2027年の治験開始を見据え、患者の機能回復や生活の質向上を目標に安全性・有効性の検証や規制当局との協議を進める開発計画を示した。
2月19日、厚生労働省の専門部会がiPS細胞を用いた再生医療等製品2品目について、条件・期限付きの早期製造販売承認を認める方向で了承。近く厚労相が承認すれば世界初のiPS製品となる見通し。承認は臨床データや安全性評価の継続を条件とし、国内外で注目を集める見込みだ。
厚生労働省の専門家部会が今月19日、iPS細胞を用いた2件の再生医療等製品の製造販売承認可否を審議。重い心不全やパーキンソン病への新治療は部会了承後、厚労相の最終承認を経ればiPSを用いた世界初級の実用例となる可能性がある。専門家が安全性と有効性を詳細に検討する。
千葉大学と理化学研究所は、iPS由来NKT細胞(iPS-NKT細胞)を「作り置き」して供給する治療の現実味が増し、再発・進行頭頸部がんを対象とした第Ⅰ相医師主導治験で安全性と治療効果の兆候を確認したと発表。成果はNature Communicationsに掲載。
2025年12月12日、慶應義塾大学発ベンチャーHeartseed(東京都港区)は、iPS細胞由来の心筋球を重症心不全患者10人に投与する治験の中間結果を発表。心機能や自覚症状に改善傾向が見られ、重い副作用は確認されなかった。今後も有効性と長期安全性の検証を進めるという。
2014年に世界初のiPS細胞由来網膜細胞シートを移植した女性の右目が、神戸市立神戸アイセンター病院で10年後に検査され、異常な影やがん化は確認されず、長期的な安全性と再生医療の臨床的意義が示された。研究チームは長期追跡を続け、視力回復や治療普及へ期待が高まる。
軸受で知られるNTNは2025年11月、針先を使う微細塗布装置でiPS細胞由来の心筋細胞を実験プレート上で狙い通り自動配置するバイオプリンティング技術を発表。創薬現場のスポイト作業を自動化する精密塗布技術の導入が期待される。高精度な配置で創薬実験の効率化を目指す。
慶応大発ベンチャーHeartseedが進めるiPS細胞由来の心筋球を用いた世界初の治験で、手術から半年以上経過した患者に心機能回復が示され、重度心不全に対して移植に頼らない再生医療の実用化が現実味を帯びてきた。会場で公開された映像と医師の静かな説明が治験への期待を高めた。